2023年2月1日(水)-3日(金) 東京ビッグサイト東ホール&会議棟

開催概要

2022年3月1日 更新

名 称 nano tech 2023 第22回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議
テーマ
(前回展)
新しい社会変革を牽引するナノテクノロジー
Social Transformation through Nanotechnology
日 程 展示会開催(東京ビッグサイト): 202321日(水)〜3日(金)10:00~17:00
オンライン展示期間 : 後日発表
会 場 東京ビッグサイト東ホール&会議棟
主 催

nano tech実行委員会(2022年4月1日 更新)

委 員 長
川合 知二(大阪大学 産業科学研究所 招聘教授 / 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 技術戦略研究センター フェロー /
国立研究開発法人科学技術振興機構 研究開発戦略センター 特任フェロー / 東京都市大学 特別教授)
副委員長
馬場 嘉信(名古屋大学 大学院工学研究科生命分子工学専攻 教授 / ナノライフシステム研究所 所長/量子科学技術研究開発機構 量子生命科学研究所 研究所長)
委 員
荒川 公平(日本ゼオン株式会社秘書室 特別経営技監)
伊藤 聡(公益財団法人 計算科学振興財団 チーフコーディネータ)
伊藤 忠(富士フイルム株式会社 有機合成化学研究所 研究主幹)
今田 俊也(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 材料・ナノテクノロジー部 部長)
大藏 善博(日本電子株式会社 Scanning系事業部門 常務執行役員)
亀井 信一(株式会社三菱総合研究所 研究理事)
黒川 卓(中部大学 工学部工学基礎教室 教授/ 東京都市大学 客員教授)
小林 直人(日本学術振興会ロンドン研究連絡センター センター長 / 早稲田大学 参与・名誉教授)
笹 登(株式会社リコー イノベーション本部 材料技術開発センター 副所長)
柴田 直哉(東京大学大学院工学系研究科総合研究機構 機構長・教授)
武仲 能子(国立研究開発法人産業技術総合研究所 材料・化学領域 機能化学研究部門 主任研究員)
竹村 誠洋(国立研究開発法人科学技術振興機構 イノベーション拠点推進部 SIP参事役)
出村 雅彦(国立研究開発法人物質・材料研究機構 統合型材料開発・情報基盤部門 部門長)
富永 剛 (東レ株式会社 研究本部 CR企画室長 兼 経営企画室 主幹)
西島 和三(日本学術振興会 監事 / 東北大学 特任教授)
原 重樹(国立研究開発法人 産業技術総合研究所 材料・化学領域 ナノ材料研究部門 研究部門長)
原 正彦(東京工業大学 物質理工学院 応用化学系 教授 / 国立研究開発法人 理化学研究所 客員研究員)
久田 祥之(株式会社デンソー 技術開発推進部 技術渉外総括室)
平原 奎治郎 (国立研究開発法人科学技術振興機構 イノベーション拠点推進部 戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)「統合型材料開発システムによるマテリアル革命」フェロー)
古屋 一夫 (国立研究開発法人物質・材料研究機構 名誉研究員 / 国際顕微鏡学会連合 副会長)
八瀬 清志(先端素材高速開発技術研究組合(ADMAT)専務理事補佐)
横田 真(一般社団法人ナノテクノロジービジネス推進協議会 事務局長)
吉田 勝(国立研究開発法人 産業技術総合研究所 材料・化学領域 触媒化学融合研究センター 副研究センター長)
萬 伸一(国立研究開発法人理化学研究所 量子コンピュータ研究センター 副センター長)
和田 尚也 (国立研究開発法人情報通信研究機構 未来ICT研究所 所長)
事務局長
松井 高広(株式会社JTBコミュニケーションデザイン シニアフェロー)
後援
内閣府、総務省、文部科学省、日欧産業協力センター、情報通信研究機構、物質・材料研究機構、科学技術振興機構、産業技術総合研究所、新エネルギー・産業技術総合開発機構、日本経済団体連合会、ナノテクノロジービジネス推進協議会(予定)
協賛
応用物理学会、日本化学会、日本バイオマテリアル学会、日本分析化学会、ナノ学会、フラーレン・ナノチューブ・グラフェン学会、日本顕微鏡学会、日本セラミックス協会、日本物理学会、高分子学会、ナノセルロースジャパン (予定)
展示規模 後日発表
予定参加者数 40,000名 ※同時開催展/オンライン参加含む (うち東京ビッグサイト来場者:30,000名)
入場料無料(完全WEB来場登録制)

展示会のサステナビリティの取組

JTBコミュニケーションデザイン(JCD)は展示会主催・運営会社として、 サステナブルな展示会の開催を推進しています。
サステナビリティ方針、調達コード、運用方法など企画の段階から提案を行い、
主催者である企業・団体のサステナビリティの実現に向けた積極的な取り組み支援を行っています。業界の従来型のエコシステムだけでなく、地域社会とも連携しながら、持続可能な社会の実現を目指します。


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